HOME
第一級陸上無線技術士 (一陸技) 国家資格 (工学・法規)

「第一級陸上無線技術士 (一陸技) 国家資格 (工学・法規)」の記事一覧

パラボラアンテナの開口効率が0.5、開口面積が2平方メートルのとき、有効開口面積はいくらか。

有効開口面積Aeは開口面積Aに開口効率ηを乗じたもの（Ae=A*η）である。

2026年5月13日

PM（位相変調）において、最大位相偏移がπ/2[rad]、信号周波数が1kHzのとき、変調指数はいくらか。

位相変調の変調指数mは最大位相偏移そのものであり、π/2≒1.57となる。

2026年5月13日

無線局の点検において、登録検査等事業者が行うことができる事項はどれか。

登録検査等事業者は、免許人が行う検査を補完するための点検を行うことができる。

2026年5月13日

コイルの自己インダクタンスLに蓄えられるエネルギーWを表す式はどれか（Iは電流）。

インダクタに蓄えられるエネルギーは電流の2乗に比例し、W=1/2*LI^2となる。

2026年5月13日

FM受信機において、雑音を抑えるために高い周波数成分をあらかじめ強調する操作を何というか。

送信側で高域を強調するのをプリエンファシス、受信側で元に戻すのをデエンファシスという。

2026年5月13日

無線局の免許状に記載された運用許容時間以外に運用できる場合はどれか。

電波法第52条により、非常事態発生時等は運用許容時間外でも通信が可能。

2026年5月13日

半波長ダイポールアンテナの利得（絶対利得）は約何dBiか。

半波長ダイポールアンテナの絶対利得は約2.15dBi（相対利得は0dB）である。

2026年5月13日

遭難通信を他の通信より優先して行わなければならない規定を何というか。

電波法第52条等により、遭難通信はすべての通信に優先して取り扱われる。

2026年5月13日

総務大臣が電波の過密を解消するために行うことができる措置はどれか。

総務大臣は電波の能率的な利用のため、周波数割当計画を変更することができる。

2026年5月13日

無線従事者の欠格事由に該当しないものはどれか。

未成年者であっても無線従事者免許を取得することは可能である。

2026年5月13日